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日立はCOVID-19(新型コロナウイルス感染症)と向き合いながら、新たな時代のビジネスや社会生活を進展させていくため、「リモート」「非接触」「自動化」のニーズに対応したデジタルソリューションを提供しています。ビジネスや社会の現場が必要としている新たな環境やサービスをいち早く提供することで、お客さまのニューノーマル(新常態)対応とデジタルトランスフォーメーション(DX)を継続的に支援していきます。

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「リモート」「非接触」「自動化」がキーワードに

 新型コロナウイルスの世界的な感染拡大は、人々の生活と経済活動に大きなダメージを与えました。世界最初の症例報告から1年以上が経過した現在も、その影響は収まる気配がありません。

 今回のパンデミックに限らず、1990年代のインターネット社会の到来、2000年代のリーマンショックと同様に、社会にひとたび大きな変化が起こると、事態が収束しても以前の姿には戻れない「ニューノーマル(新常態)」が定着するようになります。

 世界はこれからも、感染拡大の波が到来するリスク、自然災害によるリスクなどと向き合いながら、従来の生活様式や働き方を抜本的に変えていくニューノーマルへの対応を進めていかなければなりません。

 ITシステムを基盤としたビジネスの世界では、ここ10年ほどの間にSNSを中心としたオンラインコミュニケーションの進化、ロボティクスによる自動化やスマート化、人工知能(AI)/ビッグデータ利活用による効率化や省力化が進み、DXが進展しました。

 それが2020年のパンデミック発生により、これまで普通とされてきた「働き方」や「働く場所」「業務プロセス」「サプライチェーン」さえもが大きな転換期を迎え、ニューノーマルに対応する「リモート」「非接触」「自動化」といったデジタル技術へのニーズがさらに高まり、今まで以上にDXが加速すると考えられています。

困難や変化をチャンスに変える

 日立は長年にわたり、社会とのつながり、社会への貢献を基本理念として、お客さまとの協創をもとに、デジタル技術を活用しながら、社会課題を解決する社会イノベーション事業を展開してきました。この流れは、世界中が困難に立ち向かう今だからこそ、ますます重要になると考えています。

 日立は、これからのニューノーマル時代において、「リモート」「非接触」「自動化」のキーワードを軸に、従業員の安全・安心を考慮し、働き方の多様性も支援するサービス、感染リスクを回避しながら付加価値の高い業務が行えるサービス、限られた数の従業員でも効率的に事業継続が図れるソリューションなどを提供していきます。それによりさまざまな困難や変化をチャンスに変える「人間中心」のイノベーションを起こしていきたいと考えています。

さらなる進化へかじを切る好機

 ニューノーマル時代の到来は、企業や組織にとって、従業員の働き方や業務プロセスの見直し、セキュリティの再検討、生産性の高め方、取引先やお客さまとの関係性のあり方などを、今一度考え直す好機であるともいえます。そこで重要なのは、さまざまな変化への柔軟な対応力と強靭性をあわせ持つ、レジリエントな経営環境の構築です。

 日立は、多岐にわたる事業ドメインの知見と、お客さまとの協創で培った技術・ノウハウを結集したLumadaソリューション、国内外のパートナーとのエコシステムなどをベースに、ニューノーマル対応とDXを加速させるレジリエントなデジタルソリューションを継続的に提供していきます。本特集では、その一部を紹介します。

日立のニューノーマル対応ソリューションの一例

リモート

日立ワークスタイル変革ソリューション

自宅やサテライトオフィスなどの社外環境において、さまざまなデバイスから、社内の業務環境へ安全にアクセス可能なシステムを提供
  • 日立人財データ分析ソリューション
  • Microsoft® Office 365® ユーザー向け活用支援サービス
  • デジタル技術を活用したIT運用支援ソリューション など
https://www.hitachi.co.jp/products/it/ws_sol
非接触

指静脈を活用したキャッシュレス決済

日立独自の指静脈認証技術を活用し、キャッシュレス決済を実現。
感染症対策のため、現金の受け渡しを減らしたいというニーズにも対応
https://www.hitachi.co.jp/veinid/
自動化

サプライチェーン最適化サービス

製造業、流通業などのお客さまに向け、サプライチェーンデータをシミュレーションし、市場の需要変動に応じた在庫や供給計画などを適正に立案するサービスを提供
https://www.hitachi.co.jp/bigdata/sco/

他社登録商標
Microsoft、Azure、Windows、Active Directory、ExpressRouteは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。
本誌記載の会社名、商品名、製品名は、それぞれの会社の商標または登録商標です。

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